PR TIMESでプレスリリース配信をする際の5つの注意・確認事項

自社サイトの審査あり。PR TIMESアカウント登録は早めに

自社が行っている事業について、コーポレートサイトの記載内容でチェックされる

自社が行っている事業について、アカウント作成時に登録したコーポレートサイトの記載内容による審査があります。

審査される内容としては、先述の掲載基準に準じてチェックされているようです。 プレスリリース文面のみならず、配信主体となる企業についてもチェックがあるということですね。

例として、健康関連商品などを扱っている場合。 この場合、薬機法などに抵触する恐れのある表現を自サイト上で行っている場合には、自社コーポレートサイトURLをプレスリリース文面上に掲載することができません。

プレスリリースを通じてコーポレートサイトへの間接的なSEO効果を狙っているときには注意が必要でしょう。

コーポレートサイトがNGでも、特設LPを掲載する方法も

それでもサイトURLを掲載させたい場合には、自社コーポレート内の表現を修正する必要があります。

特設LP等、別のURLの場合はそのLP内に問題表現がなければ掲載OKのよう。

完全別ドメインの場合は問題なさそうですが、問題表現のあるコーポレートサイトのサブドメインURLだった場合の扱いは不明。

不安な場合は早めにPR TIMESサポートデスク&カスタマーサクセスに相談しましょう。

掲載基準など、不明な場合はPR TIMESサポートデスク&カスタマーサクセスにぜひ相談を

もし自社が行っている事業に関して、プレスリリース時に注意がある場合にはサポートが直接メールにて注意点を教えてくれます。不安な場合はサポートに色々聞いてみると、かなり親切に対応してくれます。

PR TIMESのサポートは親身になって対応してくれるので本当に有り難いです。まさしくカスタマーサクセスという名に恥じない対応をしていただけるので、気軽に相談してみましょう。

PR TIMESにおけるFAXオプション・FAX送付について

FAXオプションをつけるかどうか事前に決めておく

FAXオプションをつけることによって、下記のような効果的な配信を行うことが可能です。

• FAXでしかプレスリリースを受け付けていないメディアへFAX送信
• メールおよびFAXともに受け付けているメディアには、両方ともで送信

FAX送付の有無によって、配信先が異なってくるためメディアリストの再選定が必要となってしまいます。メディアリスト作成の前にFAX送付の有無を決定しておくほうがベター。

テレビ・新聞や伝統的な雑誌など、比較的大きなメディアはFAXのみでしかプレスリリースを受け付けていない先も多いです。 基本的にはFAXオプションはつけることを前提にしたほうがよいでしょう。

FAXオプションの金額とスタートアップチャレンジについて

FAXオプションは別途5,500円(税込)かかります。

設立後24ヶ月以内の営利法人に適用される、スタートアップチャレンジ(株主が法人1社の場合除く)を利用すれば、FAXオプションも含めて月1件のプレスリリースが無料に。

※ 2021年4月ころに本プログラムの条件が一部変更されました。私が利用した際は上記のような条件でしたが、FAXオプションについては適用外となっている可能性もあります。個別に確認してください。

無料でプレスリリース配信が可能となる、PR TIMESのスタートアップチャレンジの詳細については下記リンクから。

スタートアップチャレンジ｜PR TIMESプレスリリース無料配信プログラム

FAX原稿はPR TIMES上に掲載する原稿とは別途で用意しておく

PR TIMESに掲載するプレスリリース原稿とは別に、FAX用の原稿を準備する必要があると認識したほうがよいです。

ベースはPR TIMES上に掲載する原稿でOK。掲載原稿からマイナスしていく形で量を減らして作成していく方法をおすすめします。

プレスリリース時のFAX原稿枚数に注意！最大3枚までに留める

プレスリリースを送付する際のFAX原稿は2〜3枚が相場です。

私のケースではFAX送付資料として、PDF形式で6枚からなるファイルを登録してしまったところ、プレスリリース配信後にPR TIMESサポートから連絡があり「枚数を減らしてください」との依頼がありました。

これは、あまりに多い枚数を送付してしまうと、FAX受信側の負担となってしまうためです。

このように配信後の注意となった場合、一旦FAX送付は保留となってしまいます。私も可能なかぎり迅速に修正対応を行いましたが、それでもメールでのプレスリリース送付から1時間30分程度遅れてのFAX送付となってしまいました。

ニュースは鮮度が命。プレスリリースにおいては僅かなタイムラグも損失になってしまいます。

上記のような自体がないように、あらかじめFAX原稿は3枚以内に収まるように作成しておきましょう。

また、FAX原稿では必要以上に写真を使わないことが大切。受信側の負担になるので写真は必要最小限にしましょう。

掲載原稿にYouTube動画を埋め込んでいる場合は、FAX原稿では削除を推奨。(FAX上ではもちろん直接観ることができないため)

代わりに動画URLを記載し、可能ならYouTubeでの検索キーワードを記載します。

メディアリスト・配信先は人力でのチェックと結合が必要。早めに作成しておく

PR TIMESではメール・FAXのメディア配信先について、条件を入力するとある程度自動的に選んでくれます。

しかし、かなり自動でメディアを選択させただけだと大雑把な抽出になるため、さらに手動で取捨選択していく工程が必要。

おおまかなメディアを自動で抽出し、そこからマッチしないメディアを削除していく。複数のメディアリストをマージしていけば効率的

おすすめのメディアリスト選定方法は、まずおおまかなメディアを自動抽出。 その後、目視で配信先メディア名やジャンルをチェックしながら、配信先としてマッチしないものを外していきます。

自動抽出の際のメディア種類を決めきれない場合は、実際に何パターンかの自動抽出を試してみましょう。 なるべく想定している属性に近いメディアが揃うリストになるように調整し、途中のリストはいくつか保存しておきます。 おおよそでマッチしたメディアリスト同士をマージ（結合）させると早いかもしれません。その後、目視チェックで合わないメディアを外していきます。

各メディアについては慣れればなんとなく媒体イメージがつくようになりますが、実際に検索してみる必要もあるでしょう。

作成した仮のメディアリストは選択意図を含めてなるべく早く社内・クライアントに共有しておく

できあがった仮の配信先メディアリストは、可能であればなるべく早めの段階で社内やクライアント(代理店の場合)に回付しておくのが吉。

具体的な個々のメディアリストと合わせて、「こういうタイプのメディアを選びみました」と3〜7種類のメディア種類を簡潔に箇条書きにして伝えると良いです。

確認する人が個々のメディアまで目を通せない場合もあるため、その場合でも大まかな選定意図を伝えることができます。

必要に応じてwebクリッピングで効果測定を行う

プレスリリース配信における注意・確認事項は上記までの3点ですが、プレスリリースは配信後の効果測定も大切です。 配信後に効果測定をレポート化してくれるサービスに「Webクリッピングサービス」があります。

PR TIMES連携のWebクリッピングサービス

PR TIMESにおける初めてのプレスリリースの場合、下記クリッピングサービスへの登録がおすすめ。

広報・PR効果測定のクリッピングサービス | Webクリッピング

2021年5月現在、PR TIMESと提携しており2ヶ月間の測定が無料となっています。

効果測定が必要であれば、プレスリリースを配信する前にクリップを登録・作成してデータ収集を開始しておきましょう。

データ収集の開始までに数時間ほどかかる場合があるので、事前に登録しクリップを作成しておきます。

webクリッピングの仕組みとしては、自身で登録したキーワードに基づいて各メディアをクローリング・スクレイピングしたものをレポート化してくれるものとなっているようです。

Webクリッピングで効果測定できる項目と項目についての說明

Webクリッピングで効果測定できる項目

webクリッピングで効果測定できる項目は以下のとおり。

• どの媒体に取り上げられたのか？というメディア名・URLの取得
• 各媒体に取り上げられた日付
• 取り上げられた方法はプレスリリース転載なのか、パブリシティなのか、パブリシティ転載なのか？の区別
• 広告換算値

Webクリッピング サービスガイダンス資料

プレスリリース転載とパブリシティ・パブリシティ転載の違いについて

プレスリリース転載とは、PR TIMESで掲載された内容をそのまま各メディアが転載すること。

パブリシティとは、プレスリリースの内容に基づき、部分的に引用する形で各メディアが記事を書き直すこと。取材をされてその内容がパブリシティとして記事になることもあります。

パブリシティ転載とは、さらにそのパブリシティが他メディアに転載されることを指します。

Webクリッピングにおける広告換算額について

Webクリッピングにおける広告換算額とは、そのメディアに広告として出稿した場合にかかると予想される金額を指します。

ただしWebクリッピングサービスが独自のアルゴリズムで計算しているようで、具体的な計算式が開示されている訳でもなく、どこまで信頼してよいかは不明。

広告換算額はメディア規模やリーチ数に基づいて計算されているのでしょう。金額が妥当かどうかは置いておいたうえで、効果測定の指標の一つとして見ておくのが良いでしょう。